処分方法が見つからない不用品がある!?

一般的な不用品・粗大ゴミの中には特殊な扱いの品目も存在しており、極端に処分が難しくなる場合があります。

これらは、家電リサイクル対象製品のようなリサイクル対応を前提とした異なる経路の処分が必要となるものとは異なり、どう考えても処分方法が見つけられない状況となってしまうものが該当します。

特に問題がない状態の場合には「ゴミ・不用品」という扱いで済みますが、例外に当てはまってしまう場合には、まさに『不用品』という扱いになって来るでしょう。このように品目によっては処分困難品となってしまう物は多いです。

そこで今回は、非常に特殊性のある品目について解説を致します。

処分先が見つけられない可能性のある品目

以下では、実際の品目を例に挙げながら解説をしながら説明を致します。

繰り返しとなりますが、基本的な品目の多くは自治体の回収サービスで処分することが可能な物が多いです。しかし、自治体の設けているルールによっては処分先が見つかりづらい状況が生じる可能性があります。

① ボウリングの玉

ボウリングの玉は、ポリエステルやウレタン素材で出来ています。素材だけを見ると特に処分に際しハードルが高い印象はありませんが、やはり製品の大きさが問題点となることが多いようです。

ある程度の小さな製品であればポリエステルやウレタンがふんだんに使われていてもゴミ処理の対象として扱ってもらいやすいですが、バスケットボール大の球体のほぼ全てでポリエステルやウレタンが使われているとなると、リサイクルや焼却処分をするにも不向きです。

ボウリングの玉1つだけの処分であっても、合成繊維素材のゴミ数百個分に相当すると考えられ、その量からみても環境汚染等の問題を考慮する必要が出てきてしまうものと考えられます。

自治体で処分が行えない場合には、基本的に購入店や製造メーカー側に引き取りを依頼することが一般的です。しかし、該当店舗やメーカーが倒産してしまっているような状況となる場合、処分方法が存在しなくなってしまいます。

② 珪藻土マット

珪藻土マットは、珪藻土素材が用いられた板状の製品となります。こちらも素材だけを考えると陶器等の不燃系ゴミとして処分を進めることができると考えられるものです。

しかし、過去には石綿(アスベスト)が含まれている可能性がある製品が販売されていたなど、社会問題ともなるような状況もあり、その扱いは今現在でも厳しいものがあります。

石綿(アスベスト)が含まれていないことが確認できる場合には特に処分は難しくありませんが、該当する場合には購入店や製造メーカー側に引き取りを依頼する必要があります。

しかし、大きな問題となる点が『製造元・メーカーが分からず素材が不明瞭な製品』となる場合です。この場合、多くの自治体では回収に対応していません。間違って排出されてしまった場合には清掃施設での健康被害が出てしまうためです。

このような事情もあり、そもそも自治体側でも処分の対象外としている場合も多かったり、ゴミ分別情報にも公には掲載していないなど、扱いが厳しいものとなっています。

こちらも、基本的に購入店や製造メーカー側に引き取りを依頼することが一般的となりますが、そもそも製品の詳細が分からない状況となる場合、処分方法が存在しなくなってしまいます。

③ 建築廃材

主に事業系ゴミとなる場合が考えられますが、ご家庭の場合にも配当する可能性があるでしょう。

DIYなどで余った石材や家の修理で出た廃材・廃ブロック等が該当する場合があります。こちらは木材や金属材であれば処分方法が無いわけではないため、自治体での処分で解決できる場合がほとんどです。

しかし、石材・ブロック材となる場合には注意が必要となってきます。特に修理により生じた廃材となる場合には、ゴミとしての行き所は無いものとなってしまいます。特に、基本的に自然物に近いものとなる砂・石などが生じる場合には、処分は難しいものです。

※砂・石・コンクリートブロック等はそれぞれの品目ごとに専門の廃棄物処理業者を見つけることができれば処分を依頼できる場合があります。しかし、対応している業者があまり存在していません。

また、廃材に石綿(アスベスト)が含まれている可能性がある場合には特に扱いが難しくなります。このように新たに生じてしまった廃材の多くは、自己都合で発生する物となるため処分方法が存在しなくなってしまいます。

処分先が見つけ難いだけの品目

処分先が見つかりづらい物とは異なり、見つけにくいだけの品目も存在します。

広く一般の家庭に多く存在しているものではない場合があるため、品目名として設けられていないなど、問い合わせなければ処分方法が分からない物が多いです。

① 電子基盤・回路等

電子基盤や回路等はご家庭で使用さてれる家電等に含まれているものです。代表的なものとしてはパソコン用の基盤(マザーボード)が該当するでしょう。

先述の通り、これらの基盤製品は各自治体のゴミ分別情報欄には品目が設けられていない場合が多いです。その為、実際に問い合わせて分別方法を確認する必要があるでしょう。しかし、多くの自治体では処分が可能となっているものとなるため、そこまで難しく考える必要は無いものです。

また、基盤を製造・販売しているメーカーについてはほとんどの場合で規模の大きな世界的に有名なメーカーである場合が多いため、製造・販売を行っている企業が倒産しているということもあまりなく、比較的処分の問題が解決しやすいです。

② 医療系ゴミ

事業系ゴミを除き、ご家内で治療等の目的の注射器や医療キットを使用している場合があるでしょう。

こちらも多くの場合で家庭ゴミには該当しない物となってくる可能性があるため、処分方法の案内が見つけられない場合が多いかもしれません。その為、実際に問い合わせて分別方法を確認する必要があるでしょう。しかし、多くの自治体では処分が可能となっているものとなるため、そこまで難しく考える必要は無いものです。

治療を受けている方が扱いやすいかたちの製品となっている物が多いため、プラ・不燃系ゴミとして処分できる場合が多い物でしょう。

医療キット等を製造・販売しているメーカーについてもほとんどの場合で規模の大きな専門なメーカーである場合が多いため、製造・販売を行っている企業が倒産しているということもあまりなく、比較的処分の問題が解決しやすいです。

③ 自然物(砂・土)

家の掃除等を行った場合に集まった「砂」、家庭菜園や植物に用いていた「土」といったものは自然物となります。

これらは人の手によって加工されて生じた廃棄物には該当しないものとなるため、ゴミとして扱われないものとなっています。その為、ほとんどの場合で自治体のゴミ収集等では処分・回収してもらうことができないものとなります。

土製品の場合は購入先がある物と考えられるため、その場合には購入先やメーカーに問い合わせて回収を依頼することができる物と考えられます。しかし、玄関掃除等で集められた砂に関しては処分方法が設けられているものではないものとなるため、処分は困難な物となってきます。

処分方法が存在していないゴミとなる場合には、砂や土を扱う専門の回収業者を探して、問い合わせて処分を依頼する必要があります。土や砂を扱う業者は少ないため、やや処分の問題が解決しづらい傾向があります。

望ましい対応について

今回のような処分困難品が生じた場合には、処分方法が確認できるまで『ますは長期的に保管する』ことを考えて対応を進めて行きましょう。

処分を受け入れてもらえる業者を探すことが必要となるため、「明日にでもすぐに処分を行いたい」という考えはなかなか実現しないものでしょう。

そこで注意しなければならない点については補足を致します。

① 不適切な方法で処分を進めない

今回取り上げた多くの品目は基本的に処分方法が明確に準備されているものではありません。その為、詳細を伏せた状態であれば捨てられるような場合もあるかもしれません。しかし、そのような対応は言語道断です。

② 不法投棄をしない

細かく処理をすれば土や砂のようなものにできると考えて、自宅の庭のような所有地以外の場所に許可なく捨ててはいけません。自然物相当の物だとしても、海岸や河川敷・公園などに捨ててしまう行為は不法投棄となります。

③ あまり譲渡しないようにする

自分自身で処分が難しいと把握している物を知人等の他人に譲渡することは、後々の処分のことを考えて行わない方が無難です。

家庭菜園用の土やブロックなど使用用途が明確である物は良いかもしれませんが、未使用で使用できるものであったとしても、明らかに処分が困難となるようなものは自分自身で処分を進められた方が望ましいでしょう。

処分方法が見つけられない特殊品の対応

ここまでの説明にある通り、自治体や廃棄物処理業者でも扱うことができない特殊な品目(詳細が不明瞭な物)については、明確な処分方法は存在しない状態となります。

このような場合には、まず処分ができない状態となるため一旦は自宅での保管を推奨されます。その後、環境省に問い合わせを行い処分についての確認を行うように自治体から案内がされることが多いです。

素材に問題があったり化学製品等である場合には、簡単に焼却・破砕処理を行うことができない場合が多いため、今回のように異例となる状況への対応が必要となってきてしまいます。

そもそも処分方法が存在しないことはない

処分方法が見つけられない状況になる物がある反面、購入できる物の多く「根本的に処分方法が存在しない物は無い」とも言えるでしょう。つまり、世の中で購入できる物の多くは、処分が行えないことが前提で販売されている物は無いのです。

もちろん、使い切りが前提となり半端に余ってしまった場合の処分が手間で大変というものはあるでしょう。

しかし、10年前に購入をした時点では何も問題が無かった物でも、ここ数年のうちに扱いが変化してしまい建築廃材のように難しい扱いとなってしまう場合があるのです。特に化学製品・科学薬品などが問題となるような場合には多いかもしれません。

とはいえ、購入先があるということは引き取り先があるということでもあるため、販売店・メーカーが倒産してしまうというような状況に陥らない限りは問題も解決しやすい場合が多いでしょう。

処分の問題に巻き込まれないためには

商品の購入後に処分方法が見つけられなくなる例外品については、基本的に購入元や製造元に引き取ってもらうことができれば解決しやすいものです。

しかし、「製品にこれといった特徴が無い」「どこで購入したものかも分からない」「製造元やメーカーが確認できない」という場合には、路頭に迷うことになります。

このような事態を避けるためにも、まずは大手メーカー・有名メーカーの製品を購入するように心がけましょう。販売規模の大きなメーカーであれば倒産のリスクも低く、サポート・ケアの体制もしっかりしています。問い合わせ先が無くなるということも無いでしょう。

名前も分からないようなメーカーの製品よりは、名前だけでもパっとすぐに思いだせるような有名なメーカーの製品である方が、トラブルに発展することが少ないと考えられます。特に国内のメーカーであればなお良いでしょう。

不用品回収業者に依頼して処分を進める

不用品回収業者は、各企業・運営元がそれぞれの所在地を拠点に様々な廃棄物の処分を請け負っている廃棄物処理業者です。

特に自治体と連携しているような活動はなく、独自に収益を得るために不用品・粗大ゴミ等の収集を幅広く行っているため、特に難しい条件なく様々な物を回収してもらうことが可能となっています。

一般的な不用品の処分方法と比べると費用も高くなる傾向がありますが、回収品についての条件もほとんどなく特殊なゴミについても対応を行ってもらえます。また、即日対応など比較的迅速に対応をしてもらえるため、処分に対しての利便性も非常に高いです。

処分方法に困るものなどがある場合には気軽に回収に応じて貰えるため、処分に手間が掛かるものがあればまっ先に不用品回収業者に依頼をした方が良いでしょう。

まとめ

多くの不用品や粗大ゴミなどは購入してから処分を進めるまで数年の時間が経過するものと考えられます。

製品・品目によっては、世情の影響を受けて処分方法や扱いが変化してしまう場合も考えられます。特に、化学製品・科学薬品などの問題により一般的な処分が利用できなくなってしまうケースもあるでしょう。

最終的に環境省に追い合わせを行うなど、完全に対応ができなくなってしまうものは皆無ですが、通常通りに処分ができていた状態から手間が掛かる対応になってしまう場合には、処分のハードルも高くなってしまうため注意しましょう。

特に、製造元やメーカー対応などで対処がし難い海外製品や輸入品となる場合にはこのような問題が起きる可能性が高いため、出来るだけ有名ブランドの商品・名の知れた人気メーカーの製品を購入しておいた方が無難です。

このように正しい手順で処分を進めてくことも可能ではあるものの、手っ取り早く処分を進めてしまいたい場合には不用品回収業者に回収をしてもらった方が圧倒的に楽であるといえるでしょう。