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ビデオカメラの処分方法7選!無料で捨てる方法をご紹介

ビデオカメラの処分方法7選!無料で捨てる方法をご紹介

ビデオカメラの処分方法7選!無料で捨てる方法をご紹介

    不要になったビデオカメラはどうやって処分したら良いのだろう?

    性能によっては売却もアリだよね。処分方法についても、一緒に確認をしてみよう!

    『ビデオカメラの処分方法について困っていませんか?』

    ビデオカメラ(ハンディカム等)は、主に家族の思い出などのシーンを映像で残すために使用される家庭向けの電化製品です。基本的に、旅行に出かけた際の記録、行事(イベント)ごと・子供の成長などを記録することを目的として利用されることが多いでしょう

    ほとんどの場合で、イベント事や子供の成長記録用に利用されることが多く、その時の為だけに一時的に購入されることが多いかもしれません。そのため、もう使用しない・新たな製品を購入した・今使用しているものが壊れてしまったという場合には、処分を検討する機会も訪れるでしょう。

    昨今では、様々な種類のビデオカメラ製品が存在しているため、新製品の発売に合わせて買い替えを行う人も多いかもしれません。しかし、記録はカメラ内部の記録用ストレージ(HDD)に残される場合が多いため、仕方なくそのまま保管をし続ける場合も多そうです。

    すると、古いビデオカメラは使用しないまま保管され放置しがちとなるため、最終的に数年後には不要となってしまうことが考えられます。そのため、早い段階で処分を検討しておいた方が無難なものでもあります。

    また、最近ではスマートフォンの普及などにより、手軽にビデオカメラと同じように映像を記録することができる手段も出てきています。そのため、よほど性能の良かったり魅力や特徴があるビデオカメラでもない限り、保管し続けておいて改めて使うということも少なくなってきているのが実情です。

    そこで今回は、ビデオカメラの正しい処分方法について詳しくまとめてみました。ぜひ、当記事を見て参考にしてください。

    【この記事でわかること】
    ① ビデオカメラの正しい処分方法
    ② 処分する際の注意事項
    ③ ビデオカメラについて詳しく知る

    ビデオカメラを処分する際の注意事項

    ビデオカメラを処分する前に、まずは確認をしておくべきことがありますので確認していきましょう。

    基本的には家電ゴミ

    自治体によって特別な分別が求められない限り、一般的にビデオカメラは小型家電ゴミで処分することが可能です。家電としての分別が指定されていない場合でも、まずは不燃ゴミとして分類されていることがほとんどでしょう。

    そのため、現在は多くの自治体で小型家電ゴミでの分別が必要となってきます。昨今では、比較的小さなビデオカメラ製品が多くなってきている状況ですので、小型家電ゴミとしては処分しやすい部類の物になるでしょう。

    ビデオカメラの使用期限(寿命)について

    ビデオカメラの使用期限(寿命)については、メーカーによると8年ほどとなっています。一般的に使用されるものであれば毎日使用し続けるものではないため、一時的な使用に限られても購入から5年間程度は特に問題なく使用できると考えられます。

    ビデオカメラは多くの種類の製品が様々なメーカーより販売されておりますが、使用品度に応じて故障が生じやすい消耗品です。そのため、使用する際には動作に問題ないか状態を都度確認した方が良いかもしれません。

    一般的な電化製品同様に、5~10年程度が使用期限と考えられるでしょう。

    消耗や劣化が伴う原因

    ほとんどの場合、購入してからの使用頻度・状況に応じた影響があると考えられます。単純に使用期間に応じた変化が伴うと考えてしまっても良いでしょう。特に原因となりがちなこととして、バッテリーの劣化が原因となる場合が考えられます。

    外付けバッテリーを使用することがほとんどかと考えられますが、時間の経過とともに充電が行えなくなり満足に使用ができなくなることが多いです。バッテリーは使用せずに保管しているだけでも自然と劣化が進行してしまうものです。充電頻度・保管場所の室温等の状況により、バッテリーの寿命は変化してしまいます。

    ビデオカメラ自体の動作は問題なかったとしても、「バッテリーが使用できない」「替えのバッテリーが購入できない」という状態になると、利用する機会は無くなってしまうでしょう。

    製品の寿命が比較的短い

    ビデオカメラ自体は、特に動作に問題がなければ使用し続けることが可能ですが、新製品の台頭などもあり、時間の経過とともに古い製品は性能面の衰えを感じやすいものです。

    特に録画性能は数年刻みでの向上がみられ、FHD→2K→4Kと主要製品の基本性能はおおよそ数年ごとに変化が見られます。やはり、より鮮明かつ綺麗で美しい映像を快適に撮影できた方が良いでしょう。

    そのため、買い替えや新たな製品の購入をする場合も多く、長期間にかけて同じ製品を使用し続けることはあまりないでしょう。必ず購入から数年後には買い替えや処分を検討することにもなります。

    入学・入園や子供のイベント時期が重なる数年間だけの使用に限定した使い方になることが多そうです。

    処分を検討する際の目安

    以下は処分をするきっかけとなる内容の一覧となります。

    処分検討項目備考
    FHD撮影のみの性能高画質な画像を求めると機能不足を感じやすい。
    2K撮影までの性能更により高画質な画像を求めるなら機能不足となる。
    撮影性能自体は高く、決して性能は悪くありません。
    ズーム機能不足光学・デジタル含めズーム機能(倍率)が弱いと、
    画質を維持しての撮影が困難となり、性能面の不足を感じやすい。
    手振れ補正機能の有無動作が大きくアクション性がある場面の撮影に影響があります。
    基本的にこの機能と性能の高さが価値に直結します。
    よりブレの少ない良い動画を取るには必須の機能となります。
    バッテリー取り外しの可否有名メーカー製で替えのバッテリーを手に入りやすいかどうか。
    交換用バッテリーが購入できなければ長くは使い続けられません。
    データ保存領域内部ストレージのみの場合は製品の価値が低くなります。
    外部ストレージに保存でき、データの移行が容易かどうか。
    防滴・暗視性能防滴機能があると製品の価値が高い。
    暗視性能があると価値が高く撮影シーンも多くなる。

    このような細かな性能の有無によって、現在使用しているビデオカメラの価値を判断することが可能でしょう。もちろん、付随する機能数が充実している分だけ製品の価値も高いです。

    しかし、上記表にある項目については、今の世の中では比較的標準的な性能にもなってきています。そのため、古いビデオカメラを処分する場合には、どの程度性能の落差があるかを見極めた方が良いです。

    FHD撮影で手振れ機能も弱く、ズームも8倍程度の性能であれば、売却自体も難しくゴミとして処分した方が良いとも考えられるでしょう。

    ビデオカメラの処分方法7選

    ビデオカメラを処分する方法は、無料のものから有料で処分できるものまで様々です。

    ここでは、ビデオカメラを処分する際に利用できる7つの方法をご紹介しています。まず、考えられる処分方法について一覧にまとめてみました。

    処分方法費用備考
    ① 家電ゴミとして処分する無料回収までの手間が掛かる
    ② 小型家電リサイクル回収で処分する無料利用できる場合に限る
    ③ 購入店・専門店に依頼して処分する有料お店によって対応は異なる
    ④ リサイクルショップで売却する(無料)買取金額はお店によって異なる
    ⑤ フリマアプリ・オークションで売却する(無料)別途送料が掛かる
    ⑥ 欲しい人に譲る無料引き取り手がいれば処分可能
    ⑦ 不用品回収業者で処分する有料8000円~(※依頼をするプランによる)

    上記のように多くの処分方法の中から選ぶことが可能となります。費用を掛けずに処分が可能な方法もありますので、手間や労力を考えてご自身に合う捨て方を選ぶことが大切でしょう。

    ただし、処分方法によっては費用がやや掛かる場合があるため注意が必要です。

    ① 家電ゴミとして処分する

    ビデオカメラのような電化製品は、家電ゴミ(小型家電ゴミ)として処分することが可能です。壊れてしまっているものであればこちらの方法で捨ててしまうのが最適でしょう。

    自治体によってもルールは若干異なりますが、通常であればビデオカメラは小型の家電ゴミとして扱われます。一般収集可能な品目として設けられている場合には、意外と簡単にそのままの状態で捨てられるということを覚えておきましょう。

    お住いの自治体で一般ゴミとして捨てられるようであれば、一番手軽で有効な処分方法かもしれません。ビデオカメラ自体も片手で持つことができるほどのサイズ感であるため、排出しやすいものでしょう。

    しかし、内部ストレージに記録が保存されている場合にはデータの消去の対応を忘れないように十分に注意が必要となります。

    ② 小型家電リサイクル回収で処分する

    自治体によっても設置の有無が異なりますが、各地域の公共施設や商業施設に設置されている小型家電リサイクル回収ボックスを利用することができれば、無料で処分をすることが可能です。

    小型家電リサイクル回収ボックスの投入口はにサイズの制限がありますが、ビデオカメラの場合は手のひらに収まるサイズ感でもあるため、ほとんどの場合で投入が可能です。

    ただし、処分の際にはビデオカメラ内部に保存されているデータの消去は必須です。処分がされるからと考えてしまい、個人情報が残された状態のまま回収に出すことは好ましくないため注意しましょう。リサイクル回収ボックスに投入したから問題ないということにはならないため注意しましょう。

    設置されている施設等が営業中であれば、いつでもリサイクル回収ボックスを使用することができるため、早ければその日の内に処分が可能でしょう。

    ③ 購入店・専門店に依頼して処分する

    以前にビデオカメラを購入したお店に処分を依頼することも良い方法です。

    現在使用しているビデオカメラを処分したい場合には、まずは購入したお店に相談すると、思いのほか問題の解決も早いかもしれません。ビデオカメラに限らず小型家電製品全般についても同様に処分の相談が可能でしょう。

    多くの場合、同様の製品を販売している店舗(家電量販店等)であれば、ほとんどの場合で処分の対応が可能と考えられます。

    ただし、お店によっては「販売のみ」しかしておらず、「処分のみ」の依頼は受けられないとしている場合が稀にあるかもしれません。通常は、「新たな製品の購入を条件に、古い製品の処分(無料の引き取り)の依頼が可能」という条件を設けている場合がほとんどです。

    お店によっても対応は異なるため、一度事前に問い合わせて確認をしてみると確実でしょう。綺麗な状態の有名メーカーのビデオカメラ製品であれば、無料で引き取ってもらえたり、下取り・買い取ってもらえる場合もあるかもしれません。十分に使用できる製品は積極的に売却を検討しましょう。

    また、買い替えに伴う引き取り対応サービスを利用できる場合が多いため、そちらによる処分方法が手軽で楽でしょう。

    ④ リサイクルショップで売却する

    動作に大きな問題もなく、引き続き使用することが可能な状態の十分に価値がありそうなビデオカメラであれば、リサイクルショップで売却することも良い方法です。

    リサイクルショップ自体は、商品に対してそこまで詳しい知識を持っていない可能性がありますが、特定のジャンルに特化して商品を取り扱っているお店であれば、ある程度は高めの金額での査定が期待ができるでしょう。家電用品を多く取り扱うお店が特におすすめです。

    ただし、売却・査定のやり取りについては、比較的簡単に処理される傾向が強いです。分かりやすい情報のみを基準に比較的早い対応が多く、専門店ほどの査定額の高さにはならない場合がほとんどです。そのため、「いくらでもいいので早く売って処分したい」という場合であれば非常に有効でしょう。

    ビデオカメラの場合は、メーカーの種類などで査定額が異なる場合があります。ですので、性能も問題なく状態や見た目が良い製品であれば、十分に需要もあるでしょう。逆に、価格が安い汎用的なビデオカメラ製品の場合には値が付かない場合もあるかもしれません。

    注意点として、リサイクル店では製品(性能等)によっては買い取りが可能な条件・限度があることを覚えておきましょう。とはいえ、使用に支障がなく十分に綺麗な状態であれば、特に問題なく有効な買取対象となるでしょう。

    一般的に有名なメーカーの人気がある流行の製品であれば、値段がつかなかったり査定が安すぎる心配もないでしょう。

    ⑤ フリマアプリ・オークションで売却する

    フリマアプリやオークションサイトを利用できれば、出品物を任意の金額で売却することが可能です。

    専門店やリサイクルショップでの売買とは異なり、自分自身がそれらのお店同様の価格で商品を売りに出すことができるため、リサイクル店で売却する場合に比べて非常に高値で売ることができます。

    ただし、取引は個人間でのやり取りとなるため多少の手間は掛かります。また、落札後は商品を郵送する必要があるため、あらかじめ郵送代は計算をしておく必要があるでしょう。

    ビデオカメラの場合は小さめな商品になるため送料そこまで高くはありません。しかし、どのように配送するか、梱包の仕方や配送状態によっても送料・出費は変化してきそうです。

    そのため、事前に送料を考慮して出品(価格設定)をする必要があるでしょう。そのため、出品額自体も中古品の販売相場より若干低くめになってきてしまう傾向があります。しかし、逆にその安くなる面に需要があるともいえます。

    イベントシーンで使用が想定されるため、シーズン・時期によっては需要の有無が大きく変化してくるでしょう。年間を通していつでも、高い値段で売却できる可能性は十分にあります。

    ⑥ 欲しい人に譲る

    ご自身の周りでビデオカメラを欲しがっている人がいれば、無料で譲ってしまうことも良いでしょう。知人・友人、地域の掲示板サイトなど、様々な場で欲しい人を見つけることが可能です。ビデオカメラは、持ち運びも難しくなく、気軽に譲ることができるでしょう。

    ただしこの場合は、しっかりと「問題なく使用し続けることができるもの」であることが条件です。「壊れ気味・動作が不安定」といった製品を譲渡すると、後々トラブルに発展する可能性もあります。そのような場合には譲渡するのではなく処分をした方が良いでしょう。

    「使えればなんでも良い」という場合もあるでしょうし、「できるだけ良いものを使ってみたい」など、相手側の意向もあると思いますので、条件さえ合えば譲りやすいものです。

    新たにビデオカメラを購入するには、それなりに価格も高くお金も必要になります。可能ならば、無料・タダで欲しいという人は多いかもしれません。お子さんが幼稚園や小学校などに入学されイベント事が多いご家庭の方には人気です。

    新たにビデオカメラを購入するとなると、最新機種であれば5~10万円はします。出費を抑える意味でも、型落ちのおさがり品が使えれば十分かもしれません。

    ⑦ 不用品回収業者で処分する

    ビデオカメラのようなものであっても、不用品回収業者を利用すればすぐに回収してもらうことが可能です。

    費用自体はやや高く出費が多くなってしまいますが、問い合わせて早ければ即日の内に対応してくれる場合がほとんどなので、特に利便性の高い処分方法となっています。

    多少大きなものであってもスタッフの方が運び出してくれるので、依頼した後は待っているだけで全て対応してくれるため便利です。持ち運びがやや大変なものも、適宜工夫をして持ち出してくれます。

    ただし、不用品回収業者を利用する場合の多くは固定費用のサービスプランを利用することになるため、1点だけの処分のために利用する場合には割に合わず損をしてしまいます。そのため、回収をしてもらう際には、他にも処分したい物を合わせて同時に引き取ってもらうようにすると、不用品1つあたりに掛かる処分の費用を抑えることが可能です。

    ビデオカメラを処分する際は、1品のみの依頼で利用するよりは他の処分品も合わせて回収してもらった方が割が良いことになります。電化製品でもあるので、回収してもらう場合には念のため買取を依頼してみましょう。

    ビデオカメラの処分に関するトラブルシューティング

    物を捨てるという行為には、悩みやトラブルがつきものです。ビデオカメラを捨てようと思った際に思わぬトラブルが発生して頭を悩ませてしまうこともあるでしょう。

    ここでは、ビデオカメラの処分に関するトラブルシューティングをご紹介します。

    個人情報の削除・対処は忘れずに

    リサイクル回収、引き取り処分、売却など様々な処分方法に共通していえることとして、ビデオカメラに記録されているデータの削除は必須となります。個人情報の流失など大きな問題に繋がりかねません。

    外部メディアに記録されるようなタイプの場合には、記録メディアの取り外しを忘れないように注意しましょう。

    ほとんどのビデオカメラでは、内臓ストレージにデータが蓄積されると考えられるため、手放す際には工場出荷時・購入時の状態に戻す措置を行っておきましょう。

    また、自力で分解することによりHDD(内部ストレージ)部分を取り出すことなどができれば、それだけでも問題が解決できます。インターネットで調べると分解方法が分かる場合もあるので、一度試してみるのも良いでしょう。

    フリマやオークションでは送料が意外に高い

    出品者と落札者の住所の距離に関わらず、ビデオカメラの送料はある程度掛かります。一般的には小さめな郵送物となるため、そこまで多額の送料が掛かるわけではありませんが、郵送には1,500~2,500円ほど費用が掛かってくるでしょう。

    これら事情を踏まえて考えると、どのような中古品であっても送料分を含めた金額以上が価格相場になってきてしまいます。つまり、ビデオカメラ代が4,000円であれば出品金額は5,500~6,500円程度となってきます。

    こうなってくると「商品代+送料代」の出品額が、新品で購入する製品の半額以下程度の相場価格に収まらないとフリマやオークションでは安いイメージは持たれず、売れにくいものとなってくるでしょう。

    リサイクルショップでの買取の制限について

    リサイクルショップで電化製品を売却する場合に重要となってくるポイントが、「メーカーによる修理部品の保有期間」です。ビデオカメラの場合は製造から8年間とされています。

    そのため、製造・販売から日が浅く修理等によって、引き続き製品の品質を維持しやすい状態の場合は有効な買取対象となりますが、交換用の部品もなくメーカー保証が切れ、修理ができない製品となってしまうと、買い取り対象にはなりません。

    ビデオカメラの場合は、それなりに製品の寿命が長いため、早い段階で売却をするのであれば大きな問題は無いと考えられます。しかし、売却したい場合にはあらかじめ電話で問い合せをするなど、確認をしておいた方が良いでしょう。

    バッテリーの消耗度により価値が変わる

    一般的なビデオカメラは、3~5年程度は問題なく使用できるイメージがあるでしょう。しかし、実際には突然満足に使用できなくなってしまう状況もあります。その理由が、バッテリーの劣化です。

    他のバッテリーを用いる電化製品同様に、購入よりある程度の期間が経過すると徐々に本来のパフォーマンスが発揮できなくなってきます。使用の有無(充電の有無)に関わらず、放置しているだけで充電性能が低下してしまうことも十分に考えられます。

    バッテリーを入れ替えたりすることができる場合には、新たなバッテリーを購入すれば済みますが、内臓バッテリーの場合にはメーカーに問い合わせて交換してもらうなど手間も掛かります。

    そのため、バッテリー内蔵製品を売却したり譲渡する場合には、現状の動作に問題がないか十分に注意が必要でしょう。

    性能が良ければ意外に価値が高い

    ビデオカメラに限らずスマホやデジカメなどにも同様のことがいえますが、HDD(ハードディスク)の保存容量が大きく、4K・2Kなどの高解像度撮影が可能な製品は価値が高いです。

    逆にFHDでしか撮影できないような製品は世代的にも一昔前の規格になるため人気は非常に低いです。この場合、スマホやデジカメの方が圧倒的に性能が良く、手振れ補正くらいしか利点はありません。

    もし型落ちしている製品であっても、4K・2Kかつ30FPS(1秒/フレーム)で撮影ができるビデオカメラであれば、十分に売却は可能でしょう。

    録画の鮮明さ(綺麗さ)に応じて大きなHDD容量も必要となってきます。内蔵記録メディア容量(内臓メモリーが128GB程度あれば自然と価値も高くなります。

    早めに売却してしまうのもアリ?

    少し前までは映像を記録するツールとしてはビデオカメラのような機器が当たり前のアイテムでした。しかし、昨今ではデジカメやスマートフォンでも綺麗に動画を撮影できます。

    特に性能面の違いもそこまで感じられず、手振れ補正やズームアップなどの機能も充実してきています。ですので、今では必ずしもビデオカメラが必要な時代でもなくなってきています。

    もちろん、手軽にサッと撮影するのであればビデオカメラがもっとも使い勝手が良いものですが、記録データの取り扱いやメンテナンス面等を考えると、今ではスマートフォン1つあれば十分かもしれません。

    そのため、そこまで必要なものでもなければ早い段階でビデオカメラを売却をしてお金に変えてしまうのも賢い選択かもしれません。

    海外製品・ノーブランド品は処分を中心に考えよう

    昨今では、多くの家電製品が海外製となってきています。一般的な家電量販店でビデオカメラを購入するのであれば、粗悪な製品はほぼ存在しませんが、安価に様々な製品を購入できるディスカウントストアのようなお店の場合には、メーカーやブランドも不明な製品が多いかもしれません。

    このような製品の場合、世の中で販売されている主流製品と比べて1~2グレードほど低い性能となっているでしょう。そのため、処分をする時期になる頃にはガラクタにも近い性能感となっており、売却するにも譲渡するにも不向きな状態となっていることも多いです。

    特に、バッテリーの劣化は顕著に出る傾向が強く、処分の際も海外製品ともなるため回収や処分を販売元メーカーが受け付けていないという場合も多いです。

    こうなってしまうと、購入の時点で処分が大変な物ともなるため、あらかじめ処分を確実に行えるように計画しておく必要があるでしょう。

    まとめ

    ビデオカメラにはいくつかの処分方法があることが分かりました。一般ゴミや販売店等に引き取り・回収処分を相談する方法が一般的ですが、処分に手間を掛けたくないという場合は不用品回収業者を利用するのも有効でしょう。

    また、製品の状態や捨てる際の手間が掛かる面も考慮する必要があります。ご自身の状況を考えて、どの方法が1番納得のいく処分となるか検討してみてください。

    過去に購入をして押入れに保管され続けているビデオカメラ製品の多くは、既に現役で使用することが困難な状態のものがほとんどです。そのため、5年以内に購入されたビデオカメラなどでない限りは、処分を優先してしまった方が良いでしょう。

    そこまでサイズも大きくはない製品ですので、ゴミとして手軽に捨てることもできます。データの消去などに注意しながら早めに処分してしまうことが最適でしょう。

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