カメラの処分方法7選!無料で捨てる方法をご紹介
『カメラの捨て方・処分方法について困っていませんか?』
今では誰でも気軽に所有することができるアイテムとなっているカメラ(デジカメ)ですが、実際に処分をするとなると、どのように処分を進めたら良いか迷ってしまう人も多いことでしょう。
カメラやデジカメは問題なく使用し続けることができる状態であれば、非常に価値がある場合もあります。そのため、売却して買い取って貰ったりする形での処分というのも有効な手段となってくるでしょう。
今回はそんなカメラ・デジカメの処分方法について解説をしていきます。気になった方は是非ご覧ください。
【この記事でわかること】 |
① カメラの正しい処分方法 |
② 処分する際の注意事項 |
③ カメラについて詳しく知る |
カメラってどんなもの?
カメラは大きく分けて2種類に分かれます。この2つは「アナログカメラ」と「デジタルカメラ」となります。
カメラ(アナログ)
昔ながらのフィルムを使用して写真を撮影するカメラとなります。取り換え可能な電池が含まれる以外は特に難しい造りにはなっていないため、大きな故障がない限り長い間使用し続けることが可能です。
こちらの種類の場合は、外部からの衝撃やダメージによって故障し、写真が取れないような状態となれば、処分をする機会が生じるでしょう。しかし、保存状態が良ければ長い期間使用することが可能です。
そのため、有名メーカーの古い商品の場合は意外に価値が高いという場合も多いです。
デジタルカメラ
現在では、アナログとは逆にデジタルなカメラが主流となっています。カメラを動作させるための動力がバッテリーに頼る状況ともなるため、バッテリー切れとなってしまえば直ぐに使用できなくなってしまいます。
しかし、デジカメも世に出てきてからの期間も長くなってきているため、品質は非常に良くなってきており、標準的なスペックの製品であれば、特に不自由なく使用することができるでしょう。
しかし、物によってはグレードの違いにより粗悪な製品も多いため、購入から数年で動作に見劣りを感じて満足できなくなってしまう場合もあるでしょう。
デジタルというだけあって、データは記憶領域に保存されます。撮影する画質などによっては保存量に限りが出たり、そもそも認識されるSDカード等のストレージに限度があったりと、製品によっても特長が別れます。
カメラを処分する際の注意事項
カメラ・デジカメは電化製品となります。電化製品の中でも小型家電という部類となってきます。そのため、自治体によっては一般ゴミ収集の対象となっているため、比較的容易に処分することが可能です。
保管状態を確認する
まず、カメラが壊れている場合には処分をするしかありません。しかし、カメラが引き続き使用できる状態の場合には、売却することも可能です。
カメラ自体は、ある程度の価値がありそれなりに高い価格で販売されています。非常に有名なメーカー品となると、5~10万円以上するような高級なカメラもあるでしょう。
元値が高い商品にもなるので、捨ててしまうよりは売却を検討した方が良いでしょう。
バッテリー式か電池式か?
デジカメの場合には、動力源となる電池を取り換えれば、今後も安定して使い続けることが可能です。一般的な乾電池を使用しているカメラであれば、特に難しく考える必要もないでしょう。
しかし、バッテリー式の場合には、バッテリーが寿命を迎えていれば持ち運び屋外で安定して使用することはできなくなってしまいます。すると、カメラの動作には問題がなくても使い続けることは困難です。
その場合は、バッテリーを取り外し交換できるものであれば、使い続けていくことも可能でしょう。しかし、交換用のバッテリーが既に製造されておらず交換できなかったり、内臓バッテリー自体が取り外せずに交換できない場合には、使用をあきらめるしかありません。
撮影解像度や対応ストレージの問題
アナログカメラの場合には関係がありませんが、デジカメの場合には性能の問題も浮き彫りになります。
撮影する写真の解像度が高く設定でき、より鮮明な写真を撮ることが可能な場合、それに合うデータの保存領域が必要となります。または、出来るだけ多くの写真が保存できるように内部のデータ容量も重要になってきます。
古いデジカメの場合には、対応するSDカードの規格が古い場合が多く、8~16GBなどに限られます。画素数が500万画素の写真の場合には写真1枚当たり20~30MB程度です。すると、それなりの量を保存できることにはなりますが、当然ながらより高画質を求める場合には限界を感じるでしょう。
1000万画素以上の場合には保存容量も倍程度になるでしょう。すると、8GBのSDカードでは1000枚程度しか保存できないことになります。FHDで動画を取った場合には、4時間分しか保存できません。
このように、単純に写真を撮るだけではなく使い方にこだわってくると、買い替えも重要となってきます。
カメラの処分方法7選
ビデオカメラを処分する方法は、無料のものから有料で処分できるものまで様々です。
ここでは、ビデオカメラを処分する際に利用できる7つの方法をご紹介しています。まず、考えられる処分方法について一覧にまとめてみました。
処分方法 | 費用 | 備考 |
① 不燃ゴミ・家電ゴミで処分する | 無料 | 回収までの手間が掛かる |
② 小型家電回収ボックスで処分する | 無料 | 利用できる場合に限る |
③ 購入店・専門店で処分する | 有料 | お店によって対応は異なる |
④ リサイクルショップで売却する | (無料) | 買取金額はお店によって異なる |
⑤ フリマアプリやオークションで売却する | (無料) | 別途送料が掛かる |
⑥ 欲しい人に譲る | 無料 | 引き取り手がいれば処分可能 |
⑦ 不用品回収業者で処分する | 有料 | 8000円~(※依頼をするプランによる) |
上記のように7つの処分方法方があります。今回はこちらについて解説を致します。
① 不燃ゴミ・家電ゴミで処分する
各自治体の分別によっても異なりますが、カメラ製品が不燃ゴミや家電ゴミとしてゴミに出すことができればそのまま一般ゴミとして処分を進めることが可能です。
この際、カメラ製品に含まれる電池やバッテリーを取り外すことができる場合には、取り外してから処分を進めましょう。個別に処分をすすめる必要がある場合には必ず忘れずに対応しましょう。
② 小型家電回収ボックスで処分する
小型家電回収ボックスは自治体によって利用できる状況が異なりますが、現在ではどちらの自治体でも概ね設置されています。役所施設や商業施設に設置されている小型家電回収ボックスに投入するだけで処分は完了です。
お住いの近くに設置されていない場合には、役所施設に行くと利用できる場合がほとんどなので、脚を運ぶことができれば活用できるでしょう。
こちらを利用する場合には、電池を取り外して投入するしなければならない場合があるので注意しましょう。
③ 購入店・専門店で処分する
電化製品の多くは購入店等に相談することで処分を進められる場合が多いです。
しかし、カメラ製品の場合には、容易に一般ゴミとして処分を進められる方法もあるため、場合によっては戸別に処分をするように案内される場合もあるでしょう。
処分のみを進める場合には、お店によっても対応の可否が変化してくることが考えられますが、新たな製品の購入に合わせて買い替えや下取りが行われる場合には、無料で引き取り・回収をしてもらえる場合も多いです。
家電関係の製品の場合には、購入に合わせた処分を同時に行うことができる場合があるので便利です。
④ リサイクルショップで売却する
カメラ製品がまだ問題なく使用できる場合はリサイクルショップに売却することも良い方法です。売却することができれば、処分費用をかけずに逆に利益を得ることが可能です。
しかし、リサイクルショップは専門店ではないため、製品の価値をしっかり見定めて査定を行ってくれるわけではありません。
「製造から日が浅い」「メーカー・ブランド製品」「性能が基準を満たしている」「問題なく動作する」といった、簡易的な指標を元に査定が行われます。
そのため、販売時の定価に対して相対的に買取金額が設定されるような傾向もあり、人気度や希少度には影響されない傾向があります。ですので、最低限の価値での査定となることが多いです。
カメラの場合には容易に持ち運びが可能でもあるので、ふらりと立ち寄って買取を依頼してみると良いかもしれません。
⑤ フリマアプリやオークションで売却する
フリマアプリやオークションを利用した売却方法は比較的中古相場の金額で売買が可能となるため人気です。
自分自身が中古品を相場金額で売りに出すことができるので、リサイクルショップの買取と比べて2~3倍程度の売却益の違いがあるでしょう。
ただし、基本的に出品物を落札者宅に郵送する必要があるため、その点はあらかじめ考慮する必要があります。送料は落札者負担で考えることが一般的です。
80サイズ(3辺合計)の箱を郵送する場合の送料相場は1,200円程度となるため、ある程度大きなものとなると中古品相場よりも最低でも1,000~1,500円程度は出品額を抑えなければ、高いだけの商品となって売れにくくなってしまいます。
更に、フリマアプリやオークションの利用者の多くは『より安い商品』を求めているため、中古相場よりも出品額を2,000円程度は抑えなければ魅力がありません。
逆に、人気や希少性が高いカメラを出品する場合はオークションを活用しましょう。競り合いが起きれば価格は自然と高くなります。どうしても欲しいという人がいれば相場以上の金額で落札をしてくれる場合もあります。
⑥ 欲しい人に譲る
「カメラを使ってみたい」「今よりも性能の良い製品を使ってみたい」など、お相手の希望に添うことができれば比較的容易に貰い手を見つけることができるでしょう。
特に、無料で譲ってしまえば誰でも喜んで貰ってくれるでしょう。処分をしながら相手にも喜んでもらえるため、一石二鳥な方法です。いかに身近な環境で手間なく手放すことができるも重要なポイントでしょう。
ただし、カメラが壊れていたり動作に不安がある場合などは譲るのは控えましょう。少し見方を変えるとゴミを譲るという状況にもなりかねません。交友関係にヒビが入りトラブルに発展してしまっては元も子もないため注意しましょう。
⑦ 不用品回収業者で処分する
カメラのような小型の電化製品はそこまで大きなものでもないため、そのまま保管しがちなものでもあります。特に、バッテリーを外して分別して処分を進める必要があるなど、意外にも処分の手間が掛かるものでもあります。
小型故にガラクタのような扱いになることも多いです。他の小さな金属製品や電子機器などと合わせて、金属製のゴミとして溜まってしまうことも考えられるでしょう。特に、原形が保たれていない場合位は、まさにガラクタゴミになってしまいます。
そのような場合には、まとめて小型のゴミを不用品回収業者に回収してもらいましょう。細かなゴミの回収のみを依頼すると損をしてしまう場合があるため、他の大きなゴミと一緒に回収してもらえればお得に処分することが可能です。
また、不用品回収業者の中には回収に合わせて買取を行ってくれる業者も存在しています。問題なく動作し使える状態であることが条件となりますが、比較的新しく価値がありそうなカメラであれば買取を依頼してみるのも良いでしょう。
カメラの処分に関するトラブルシューティング
メーカー保証期間や部品保管期間に注意
カメラ製品を専門店やリサイクルショップに売却する場合には、製造からどのくらいの期間が経過しているかを確認しましょう。
カメラ製品の場合は、メーカーでの部品の保有期間が概ね7年と定められています。つまり、製造から7年以上が経過した製品は部品が存在せずに修理を行うことができないということになります。
そのため、問題なく動作するカメラ製品であっても価値がなくなり、買取対象とならなくなってしまいます。
仮に、リサイクルショップなどが、動作するから問題ないと販売し、購入直度に製品が故障してしまうようなことがあっては、修理もできずにトラブルにもなるでしょう。
このような理由から、売却・譲渡に関わらず製造年数の確認は重要となります。
新しい規格のSDカードが使えない場合がある
デジカメではデータの保存場所としてSDカードが使用されています。しかし、古い規格のカメラの場合、最新の大容量のSDカードが使用できない場合がほとんどです。
デジカメはSDカードの対応規格も含めて製品・性能の向上が計られているため、対応する規格によっても価値は変わります。つまり、現行の大容量SDカードを使って、古いデジカメでより多くの写真を保存するといったことはできないのです。
例えば、400万画素のカメラで標準的な撮影を行うと、写真1枚当たりデータ容量は25MBとなります。40枚を保存すると合計1GBとなるため、8GBのSDカードには320枚しか保存出来ないことになります。
これらはカメラ側の規格が古いことが原因となるため、目的に合う使い方をするには新しいカメラへの買い替えが必要になるでしょう。
性能自体で価値が変わる
先述の通り、カメラ(デジカメ)の性能・価値は写真の画質で決まると言っても過言ではありません。特に、何百万画素と日々変化をしてくる状況があるため、性能が良いに越したことはありません。
カメラとして今でも現役で使用できるレベルの性能としては、最低でも150万画素(1.5メガピクセル)以上と考えた方が良いでしょう。4K画質相当の800万画素(8メガピクセル)の撮影ができるものであれば性能は十分です。
比較的価値を見出しやすく今後も現役で使い続けることができる基準としては、400万画素(4メガピクセル)の写真が撮影できるカメラと覚えておきましょう。
しかし、主流のスマートフォンの写真性能が800~1200万画素が標準的と考えると、やや見劣りする感は否めません。スマホがあれば不要という考えも出てきてしまうものでしょう。
まとめ
カメラ・デジカメにはいくつかの処分方法があることが分かりました。一般ゴミや専門店等に売却を相談する方法が一般的ですが、処分に手間を掛けたくないという場合は不用品回収業者を利用するのも有効でしょう。
また、製品の状態や大きさ故に手間が掛かる面も考慮する必要があります。ご自身の状況を考えて、どの方法が1番納得のいく処分となるか検討してみてください。
また、カメラ・デジカメは性能が高く高価なものもあります。そのため、まだ使い続けることができるものの場合には、売却も検討してみると利益を得ながら処分ができる場合もあるでしょう。
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