危険な不用品回収業者の特徴とトラブル事例や対処法

これから不用品回収業者を利用しようと考えている人からすると、『悪徳業者を選んでしまわないか』という不安を抱く場合が多いかもしれません。

今でこそ少なくなってきていると考えられますが、不用品回収サービスを提供する多くの業者の中には未だに悪質な対応を行う業者も存在しているものと考えらえます。実際に被害が生じているケースもあるでしょう。

悪質な業者に遭わないようにするには、あらかじめ危険な不用品回収業者を選ばないように特徴や見極め方を把握して、あらかじめ対策を講じておくことが重要です。

そこで今回は、『危険な不用品回収業者の特徴や対処法』について詳しく解説を致します。

悪徳な業者による被害は増えている？

悪質な対応を行う不用品回収業者による問題やトラブルは年々増加傾向にあります。国民生活センターの調査結果によると、不用品回収サービスに関係する相談件数が2021年に2,231件(2020年は1,788件)となり、1年間でおおよそ25%ほど相談件数が増加しています。

※参照 (独立行政法人国民生活センター)：不用品回収サービスのトラブル

悪徳業者に対しての注意喚起は、環境省と国民生活センターにより大きく注意喚起が行われています。各市区町村等の自治体ホームページでも多くの場合で案内案内情報が掲載されています。

それだけ被害が多発していることが伺える状況でもあるため、利用者・消費者側でも十分に注意しなければならないものとなってきています。

悪徳業者とのトラブルを避け被害に遭わないためにも、危険な業者の見極め方や対処方法を把握しておくことが重要です。

危険な不用品回収業者の特徴は？

まず、不用品回収業者を選ぶ際にいくつかの注意点やポイントを押さえておきましょう。

これらの要点を理解していれば悪質な対応を行う危険な業者を避けることができるでしょう。以下では、要注意となる不用品回収業者の特徴をお伝えいたします。

無料回収を謳う業者は注意

悪質・悪徳業者に多く見られる特徴の一つに『無料回収』を前面に出して宣伝をしている場合があります。これらは、利用者が抱く印象とは異なり、後になって何かしらの理由を付けて高額な請求を行うような手口が多いです。

特に、宣伝用のチラシなどで大々的に無料回収しますと謳われていたり、直に訪問セールスに来るようなパターンが多いです。無料回収の謳い文句からトラブルが発生することも珍しくありません。

もちろん、一部の不用品であれば無料で回収してもらえるケースもありますが、以下のような条件でなければ多くの場合は無料での回収は成立しない場合がほとんどです。

・買取サービスを利用することで回収費用を支払う必要がない場合
・回収した不用品にリユースが可能な製品があり、他の回収品の費用が掛からなくなる場合
・回収品に加えても問題が無いような小物や小規模なゴミを追加で引き取ってもらう場合

上記のように、一部の例外を除き多くの場合は不用品を無料で回収してもらうことはできません。普段から粗大ゴミや不用品を捨てる場合に費用・料金が掛かるように、物を処分(廃棄)するという行為自体には必ずお金が掛かってくるものです。

不用品回収業者自体も利益を得るために不用品の処分を請け負う業者となるため、最終的な回収品の処分にはお金が掛かります。そのような事情から回収品が発生する場合には必ず料金が徴収されるものになります。決してボランティアで活動しているわけではないため注意しましょう。リサイクルショップ・買取専門店等の業者とは提供するサービスに違いがあるため十分に理解をしておきましょう。

固定電話の無い業者には要警戒

各業者のホームページ上に記載されている問い合わせ用の連絡先電話番号に、固定電話やフリーダイヤルが設けられておらず携帯電話である場合には注意しましょう。

携帯電話は回線の解約や着信拒否などが容易にできるものとなるため悪用されがちです。悪質な対応が行われた後に再度問い合わせてみても連絡が取れないといったトラブルも発生しています。実際に高額な請求を支払った後に詐欺を疑い連絡を取ろうとしても電話が繋がらないというケースは多いです。

そのため、あらかじめ掲載されている電話番号をインターネットで検索をして詐欺等の情報が無いかどうかを調べておくことは有効でしょう。

もちろん、正式に携帯電話を使用している業者・企業も存在していると考えられます。その場合には、不用品回収業者のホームページを見に行き、掲載されている会社情報や許認可書の情報が、自治体等に掲載されている許可業者と一致するかなどを照らし合わせて確認してみましょう。

※固定電話やフリーダイヤル自体にはある程度の信頼性が伴います。理由は、回線を引く企業(会社)がいづれかの場所に所在地を構えていることの裏付けとなるため、企業の実態があることを証明するものでもあるためです。その為、サービスを提供する地域と電話番号の市外局番などが一致すると信頼性は高くなるでしょう。

口コミが極端に少ない業者は疑って

Googleマップやポータルサイトなどに掲載されている評価情報に、不用品回収業者の口コミが投稿されていなかったり、極端にレビューが少ない場合、または悪い評判ばかりの場合には依頼しない方が無難です。

口コミの数が少ない業者は利用する人の数も少ないものと考えられます。人気がない・評判が悪い・危険な業者と判断されているなど、様々な可能性があるため注意した方が良いでしょう。逆に口コミが多い場合には、たくさんの利用者からの依頼があり実績も豊富な業者といえるでしょう。サービスの質も高く信頼できる場合が多いです。

しかしながら、口コミ件数が多く評価が高いからといって、全てが信頼できるものとは限りません。悪評がないかを確認し、口コミの内容をしっかり比較して判断をしてみましょう。

ただし、開業してから日が浅い業者の場合にはどうしても口コミが少ない場合があります。もし依頼をする際は、業者のホームページを確認するなどして問題なさそうかしっかりと精査しましょう。

悪質な不用品回収業者とのトラブル事例

悪徳業者・悪質な業者を利用してしまったことで実際にトラブルに発展してしまうことは多いです。

自分自身が被害者にならないためにもトラブルの実例を把握しておき、様々な危険性や問題を十分に理解しておきましょう。

高額請求をされた事例

実際に悪質は不用品回収業者を利用したことにより、高額請求の問題が発生した事例は少なくありません。

以下では3つの例をご紹介いたします。

悪徳・悪質な業者に良くあるパターンとして、請求時に高額な請求をされるという場合があります。基本的に作業終了後の請求のタイミングまでは何も問題が無かったものの、請求時に豹変するかのような対応となることが多いです。また、トラックへの積み込み回収作業が行われた後の状況も多く「取りやめる場合は荷台から自力で降ろして」と無理難題を言うケースも多いでしょう。

不法投棄によるトラブル

悪徳業者に非常に多い悪質な対応の代表的な例が不法投棄です。引き取り・回収を行った後の不用品を適切な手順で処分することなく、空き地や山中などに無許可で放置して捨ててしまうという行為が挙げられます。

不法投棄については犯罪行為であり、5年以下の懲役もしくは1,000万円以下の罰金が科されます。罰則規定の規模が大きいことからも伺えるように非常に軽視できない大きな問題といえるでしょう。特に気を付けなければならない点としては、不法に投棄を行った業者側が罰せられるだけではなく、依頼者側に責任が及ぶ可能性があることです。

しかし、可能性に限られた話ではありません。廃棄物処理法には、許認可を得ていない業者に不用品の回収を依頼した場合には、不法投棄をした業者と同様の罰則を依頼者側も受けると定められています。

※参照 (e-Gov法令検索)：廃棄物の処理及び清掃に関する法律（廃棄物処理法）

不法投棄については、許可なく投棄される状態となり、直接的に投棄に関わった場合には当然ながら刑罰が科されます。また、業者を介して依頼した側(利用者側)についても指示をしたかのような立場として扱われる傾向があり、こちらも刑罰が科されてしまいます。さらに、不法に投棄された物から所有者が判断できるような情報(個人情報等)が確認された場合にも、業者を介していたとしても利用者本人が不法に投棄したものとして判断されてしまいます。

適切な業者を利用することができれば何も問題はありませんが、万一問題が生じるようなことがあれば自分自身に被害が及ぶ可能性があるため、許認可書を確認したり、不用品の処分(処理)について詳しく確認をしてみるなど注意をしましょう。回答が不明瞭であったり言葉を濁される場合などは要注意です。

悪徳業者を避けるための3つのポイント

ここからは、悪徳業者・悪質な不用品回収業者への利用せずに依頼を避けるための要点・ポイントをご紹介いたします。

業者選びをする場合には、以下の3点の確認に重点をおきましょう。

・許可証や資格を有しているか確認する
・明確な料金体系の業者を選ぶ
・評判の良い業者や地域密着型の業者を選ぶ

許可証や資格を有しているか確認する

危険な不用品回収業者を見極めるためには、業者が「一般廃棄物収集運搬許可」「古物商許可」の認可を得ているかどうかを確認することが重要です。これらの許認可には許可番号が存在しているため、それぞれの許可番号をもとに実際に許可を得ている実態があるかを確認してみましょう。

特に上記の2種類の許可については不用品回収業を営む上では必須といえるものとなっています。処分に関わる目的で物を運搬するためには「一般廃棄物収集運搬許可」が必要となり、物の買取と販売に関わる場合には「古物商許可」が必要となります。買取も処分も行う場合には両方の許可証が必要です。

※提携・協力会社の許認可のもと活動している業者も存在しているため、許可番号が確認できない場合は直接聞いてみることも重要です。

つまり、ちらか一方の許可を有していない事には不用品回収のサービス自体が成立しないこととなり、無許可での営業となってしまいます。どこれらについての注意喚起については環境省からも注意喚起が行われています。

※参照 (環境省)：「無許可」の回収業者を利用しないでください！

また、実際に許認可を確認するためには許可番号を知るだけではなく、調べて照らし合わせて確認することが重要となります。以下は確認を行うための検索方法とウェブサイトとなります。

料金体系が明確な業者を選択する

危険な業者や怪しい業者は提供するサービスの料金がしっかりと定められておらず、状況に応じて追加料金が発生するような案内がされている場合が多いです。一見、通常の案内のように感じられますが追加料金が発生するなど、料金・費用が明確ではなく曖昧にされている場合には注意が必要です。

基本的には処分したい物ごとに処分費用(処理費用)が発生してくるものになるため、回収品ごとに個別に費用が掛かってくることはごく自然な状態にはなります。しかしながら、それ故に処分品ごとに業者のさじ加減で費用が請求されるような一面もあるため、悪質な業者の場合には多額の費用を請求してくるようなケースも見られます。

これらの問題に対応するために多くの不用品回収業者ではセット・パックの定額プランサービスを採用しており、追加の請求等が発生しない分かりやすい料金体系を設けていることが一般的です。そのため、あらかじめ不用品回収業者のホームページを見て料金が明確に記されているかを確認することが重要です。

また、依頼の内容次第では定額プランに当てはまらない例外となる品目の回収を依頼する場合も出てきます。このような場合でも、事前に見積もり額を出しておいてもらえれば、後々になって請求額が変わってしまうようなリスクを回避することができます。

さらに、不用品回収業者を利用して最終的な料金・請求金額に納得がいかない場合があれば、キャンセルを行うことが可能な場合がほとんどです。少しでも不安がある場合には迷わず依頼を断りましょう。事前にキャンセル料金が発生するかどうかも確認しておくと良いかもしれません。

地元の地域密着型の業者を選ぶ

不用品回収業者を利用して発生したトラブルの多くは連絡がつかなくなったり泣き寝入りをするしかないなど、問題を解決できなくなってしまう場合が多いです。そうならないためにも、可能な限り口コミ等で評判・評価の高い業者を選んでおかなければ、そもそも有効な対処方法がないように感じられる面があります。

しかし、有名な大規模に活動している業者ではなく、特定の地域周辺を中心にサービスを提供している不用品回収業者を選ぶことができればその不安はある程度解消できる場合も多いです。その理由は、近場で依頼をすることになる場合がほとんどであり、利用しようと考えている業者自体も会社の住所・事業所を明確に記していることがほとんどだからです。

事前に近くを通りかかった際に確認することができたり、実際に足を運んでみることもできるなど、業者自体の実態を容易に確認することができるためです。地域密着型の小規模企業ならではの状況にはなりますが、業者選定や見極めという部分では非常にメリットが高いものと言えるでしょう。

また、実際に近距離でのやり取りとなるためアクセスもしやすく即日対応が十分に期待できます。問い合わせてから15分後には来てもらえたり、急な依頼でも比較的早く対応をしてもらえるなど、お得な面が多いでしょう。

悪徳業者でトラブルに遭った場合の対処法

悪質・悪徳な業者を利用して被害に見舞われた場合には、適切な対応を講じる必要があります。

・警察へ相談
・消費者生活センターへ相談
・弁護士へ相談

世間一般的には、泣き寝入りになってしまったり、良い勉強になったと諦めてしまう場合も多いですが、基本的には適切な場に相談をしたり、トラブル・問題が発展しないように対処していくことが望ましいでしょう。

特に金銭的な問題が発生するような状況にもなると、依頼した先の不用品回収業者が適切な許認可を受けずに営業をしてる可能性も高く、知らないうちに依頼した回収品が不法投棄されてしまうなどの可能性も高いです。そのため、そのまま放置してしまって良い問題ではなく、他のトラブルに発展しないように対処していくことが重要です。

警察へ相談する

まず初めに、警察に相談をするという手段が思い浮かびやすい対処方法になってきます。

しかし、基本的に警察の対応については民事的な問題については介入してもらえないものとなるため、問題が発生した後に相談をしに行っても直接的に問題の解決には至りません。あくまでも、助言をもらえたり同じような被害が出ないように見回りを強化してもらえるなどのサポートしか期待できません。

しかし、高額請求の支払いトラブルが起きていて家の前で口論となっているよう場合であれば、警察に駆けつけてもらってその場を対処してもらえると非常に有効です。

実際に、脅迫・盗難・詐欺などが行われている現場であれば警察にも対応をしてもらえるため、少しでもトラブル・問題が懸念される場合には、直ぐに警察に連絡した方が良いでしょう。

消費者生活センターへ相談する

次に、トラブルに見舞われた場合には、まずは消費者生活センターに相談を行うようにしましょう。

こちらは商品を購入したりサービスの提供を受けるなどして生じた消費生活全般に関する苦情や問題について問い合わせを受け付けている専門機関となります。

『消費者生活センターに相談しても、ほとんど解決はしないのでしょう？』という印象をお持ちの方は多いかもしれませんが、状況・条件によっては非常に有効に作用し、問題の解決に繋がる場合があるため、軽視せずにまずは第一対応として必ず相談を行った方が良いものとなります。

状況・条件によって消費者生活センターの対応も変化してくるものと考えられますが、不用品回収業者を利用して高額な請求・不当な請求をされたという場合には、大きな問題として取り扱ってもらえることがほとんどです。

特に条件面を意識すると分かりやすいかもしれませんが、「高額な請求をされた」「連絡はつくが取り合ってもらえない」「ホームページや会社は確認できる」という状況の場合には、間に立って交渉を行ってもらえるなど直接的に解決できる場合があります。

※消費者生活センターから連絡があるだけで悪質・悪徳な対応への抑止力が働き、その場で問題が解決する場合も見られます。

また、「想定より10万、20万多く請求された」「問い合わせ先に連絡がつかない」「会社が確認できず実態がない」「ホームページにアクセスができない」というような、消費者自身では解決しにくい状況の場合には、考え得るトラブルの対処についての適切な助言をもらえます。

このように相談をすることで直接解決ができる場合もあれば、相談内容と状況に応じて講じるべき対応・対策の案内のみとなる場合があるなど対応も異なってきますが、ほとんどの場合は問題の解決に向けて話を前進させることができるものとなるでしょう。

相談内容と回答・見解に応じて次の対処に進んでいきましょう。

弁護士に相談する

最後に、弁護士に依頼をして法的な措置を取る方法を検討してみると良いでしょう。

事前に消費者生活センターに相談を行っていて法的措置を講じることが有効であると案内をされていれば、契約を取り消したり被害金額を取り戻せる可能性があります。

しかし、消費者生活センターの見解の通り、「連絡先もあり会社も分かっていて訴える先がある」という場合に限るため、あらかじめ法的措置が有効となる状況・条件でなければ相談を行っても問題の解決には至らない場合も多いため注意しましょう。

※訴えが成立する・解決するだけの十分な証拠などが残っていることが何よりも重要となってきます。

その他、弁護士に相談をすることで有効なものとして不法投棄で罪に問われる可能性がある場合には、法的な観点から適切な対処講じていくサポートをしてもらうことができるでしょう。

悪徳業者・危険な業者・無許可で活動している業者を利用してしまった場合には、最終的に自分自身に大きな被害が降りかかってくる可能性があるため、相談をしておくことが適切でしょう。

ただし、弁護士への相談や依頼には費用が発生してくるため、その点も踏まえて適切に対応を進めましょう。

まとめ

今回は、悪質・悪徳業者を利用した場合にどのような問題に繋がっていくのか、その結果どのような対応・対処が必要となるかについて詳しく解説を致しました。

不用品回収業者を選ぶにあたり、注意して見る・判断すべき箇所は非常にたくさんあり、その時々の状況によっても重要視すべきポイントは変わってきます。そのため、しっかりと確認をしていたにも関わらず、結果的に悪徳業者を利用するに至ってしまったということも少なくありません。

そこで、まず重要となることは以下の3点となります。

・活動実績のある有名な大手業者であること
・許認可情報の照らし合わせが正しく行えること
・運営会社の実態が確認できること

つまり、トラブル等の問題が発生した場合に、後から適切に対処することができるだけの情報が事前に確認できるかどうかが重要となってきます。当然、レビュー・口コミなどの体験談や評判評価も業者を判断するうえでの有効な情報となってきますが、評判が良いからと騙されては意味がないため、気持ち程度に参考にすることが適切でしょう。

そして、最終的なトラブル対応の対処法として重要となってくることが以下の2点です。

・問題があれば警察を呼んで現場で対処する
・適切な条件が揃っていれば消費者生活センターに相談して解決をする

まず、今回のようなトラブルや問題が発生する根本的な場面は、依頼に対して請求の支払いを行うその現場となってきます。事前に知識がなく正しく対処することができない場合も多いかもしれませんが、強い気持ちで警察を呼ぶという対処が望ましいものとなるでしょう。

また、しっかりと事前に業者の調べが済んでいて追々対処が可能である場合には、消費者センターに相談をするだけで解決できる場合も多いです。

ここまでの対応・対処で解決ができない状況となってくる場合、逆に自分自身が被害を被る可能性があることを頭に入れておきましょう。その上で、大きな問題とならないように弁護士に相談をするなど適切な機関のサポートを受けて対処していきましょう。

最後に、今回のような事情が分かってくると、処分・回収を依頼する場合には個人情報が含まれるような物は避けた方が良いことが分かってきます。あらかじめそのあたりを意識して利用するだけでも、トラブルの精神的負担は軽減することができるでしょう。